卵子凍結(未受精卵子の凍結)保存について

当院では卵子凍結(未受精卵子の凍結)保存を行っております。

以下の内容を十分にご理解いただき、慎重にご検討ください。

日本産科婦人科学会が作成した卵子凍結の解説動画『 ノンメディカルな卵子凍結をお考えの方へ』をご覧ください。

卵子凍結とは 

生殖補助医療(ART)で行われる技術を用いて、体内から取り出した卵子を液体窒素(-196℃)の中で長期間保存する方法です。

卵子凍結はがん治療などによる妊孕性温存のため、または仕事の都合やパートナーがいない等の理由によりすぐに妊娠を望めず、加齢による妊娠力の低下が懸念される場合に行われます。

女性の社会進出が進み、ライフスタイルもさまざまに変化している現在ですが、加齢にともなう卵子の老化・質の低下は防ぎようがありません。若いうちに質のいい卵子を凍結保存しておくことで、将来の妊娠・出産に備えるというのが卵子凍結の大きな目的です。

卵子凍結のメリット 

卵子はお母さんのおなかの中にいるうちにつくられ始め、胎児期に約700万個とピークを迎えます。その後出生時には約200万個まで減少し、思春期には約2030万個まで減ってしまいます。

そして、この胎児期につくられた卵子は加齢とともに卵子自体の質も低下していき、妊娠率・出生率の低下につながっていきます。

したがって、若いうちに卵子凍結をすることで以下のメリットが期待できます。

  • 加齢による卵子の質の低下を防ぎ将来の妊娠に備えることができる
  • 現在のライフスタイルを重視しながら妊娠の選択肢を持つことができる

卵子凍結のデメリット 

  • 妊娠、出産を必ず約束するものではない

体外受精は必ず妊娠・出産につながる治療ではありません。

また、採卵数や年齢などによっても妊娠率は大きく変わってきます。 

  • 出血や卵巣過剰刺激症候群(OHSS)の恐れがある

卵胞を育てる際に使用する排卵誘発剤が卵巣を過剰に刺激することで、卵巣の腫れ、お腹や胸に水がたまる症状が起こることがあります。採卵後、少しでも兆候が見られる場合は重症化しないよう迅速に対応いたします。

  • 採卵、凍結卵子の保存には費用がかかる

卵子凍結はすべて自費診療となります。また、凍結卵子を使用した体外受精も同様に保険適用外となります。凍結卵子の保管には1年毎に保管料がかかります。 

  • 凍結保存による卵子へのダメージがある

凍結保存は少なからず細胞へダメージを与えます。卵子は一つの大きな細胞のため、融解した際にその影響が出る場合があります。

凍結卵子による体外受精の成績 

卵子凍結後の成績は次の通りです。

  • 体外受精に臨める卵子は096.8%    
  • 受精率は079.0
  • 着床率は041.0
  • 卵子1個あたりの臨床妊娠率は512.0

日本産科婦人科学会によると、2023年に凍結卵子を使用した体外受精による妊娠率は24.5%でした。ただし、採卵や移植時の年齢により妊娠率には大きな幅が出てきます。下の表は採卵数と1人の子どもを授かる確率を示したものです。

年齢が上がると採卵数が多くても出産率は下がります。このことから、若いうちに卵子凍結しておくことが将来的な妊娠・出産に大きくつながっていくといえます。

※日本産科婦人科学会2023ARTデータブックより

卵子凍結の治療の流れ 

初診を含め来院回数は大体6回くらいです(個人差はあります)。

まずはお電話にて初診の予約日をご相談ください。

  1. 初診(卵子凍結の説明、血液検査など)
  2. 採卵スケジュール開始(内診、ホルモン検査など)
  3. 卵胞の大きさを確認
  4. 卵胞の大きさを確認、採卵日の決定(おおよそ採卵2日目)
  5. 採卵
  6. 採卵・凍結個数の報告

その後は凍結卵子を使用するまで1年毎に凍結卵子保管の更新手続きが必要となります。更新手続きにご来院の必要はございません。

凍結卵子の保管更新・廃棄 

凍結卵子の保管は1年毎に更新手続きが必要となります。

保管期限月に更新・廃棄の案内を送付いたしますので、更新・廃棄いずれかの申込書に必要事項をご記入の上郵送にてご返信ください。

また、更新には凍結保存基本料および保管料(凍結卵子の個数により異なる)が必要となります。案内に従い料金をお支払いください。

卵子凍結にかかる費用 

卵子凍結にかかる費用につきましては、当院までお問い合わせください。

当院で卵子凍結を行う際の条件 

  • 卵子凍結が実施可能な年齢は原則39歳までとなります。40歳以上の方はご相談ください。
  • 凍結卵子の使用は49歳までとなります。
  • 凍結卵子の保管、受精卵の保管、胚移植も同様に49歳までとなります。
  • 凍結卵子の受精方法は原則顕微授精となります。
  • 顕微授精を行う場合、パートナーは婚姻関係(事実婚も含む)にある必要があり、戸籍謄本等の提出が必要となります。
  • 凍結卵子の保管施設と体外受精実施施設は原則同一となります。ただし、事情によりご相談は可能です。
  • 当院が天災等により凍結卵子の保管ができない状況になっても一切の責任は負いません。

 

ご不明点等はお問い合わせフォームまたは診療時間内にお電話にてお気軽にお問合せください。